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爆サイなどの匿名掲示板での誹謗中傷はバレる?

爆サイや2ch、ホスラブなどの匿名掲示板の恐怖

いつも「デリヘルの辞書」を読んで頂いてありがとうございます。

今回は匿名掲示板での誹謗中傷についてのお話です。

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『〇〇はお店の女の子に手を出している』

『〇〇は前の店で本番してるのがバレてクビになった』

『〇〇という店は頭の悪いスタッフしかいない』

このような言葉がSNSや掲示板、口コミサイトで後を絶ちません。

実際は事実でないような事も、ネットで根も歯もない噂を立てられて、お客様から指名が入りづらくなることもあるでしょう。

誹謗中傷をしてしまう『加害者』はどのような心理状態でネット上に他人を傷つける言葉を書き込むのでしょうか。

誹謗中傷をしてしまう心理

子供の頃は誰だって『人の悪口は言わないように』と親や学校の先生に言われたこともあるでしょう。

しかし、大人の世界でもいじめや陰口を言う人はいます。

それがリアルの世界ではなく、ネット上になると、より悪質な言動になる傾向があるようです。

匿名で書き込める誹謗中傷の舞台になりやすいのは爆サイやTwitterなどの匿名で書き込みができるサイトです。

これらのサイトは、本名を名乗らなくても利用ができるため、『身元はバレない』と錯覚し、他人の悪口を書き込んでストレス発散している可能性があります。

現実社会では、思い通りにならない事や理不尽な事でストレスが溜まります。

それが匿名性の高いネットの世界であれば、普段の憂さ晴らしがしやすいと考える人が多いようです。

嫉妬

  • 自分より人気がある
  • 自分よりお店の待遇がいい
  • 自分が好きな人が自分を大事にしてくれない

そのような妬みで誹謗中傷の言葉を書き込むことがあります。

そのような人は自分にたいしてコンプレックスを抱えています。

マウンティング(順位付け)

人間は心のどこかで、人間関係の中で順番を付けたがる心理が働きます。

例えば『あの子よりも私のほうが可愛い』『あの人より僕のほうが仕事が出来る』など、普段の生活の中でも他人より自分が優位に立つ事で安心や快感を覚える人がいます。

このような心理が強く働く人は、日頃の苛立ちや不満などが心の中にあって、それを解消するために、他人より自分が偉いと思う事で満足感を得ていると言われています。

『本音と建前』の日本人

『本音と建前』という日本人の性格を表す言葉があります。

心で思っている事と態度が違う事を表す言葉ですが、ネット上の匿名掲示板は、本音と建前を使い分ける日本人特有のストレス発散場所になっているのでしょう。

日頃のストレスを溜め込まないように発散するのは大切なことですが、他人を傷つけるようなやり方は決していい方法ではありません。

しかし、匿名掲示板を利用する人の中には、頭ではダメだとわかっていても、ついつい他人を悪く言うような言葉を書き込んでしまった経験を持つ人は多いのではないでしょうか?

この先は、誹謗中傷してしまった加害者には、どのような状況が待ち受けるのかを想定したお話をご紹介します。

デリヘル店Oで働くK子さん

他店からデリヘルOに移籍してきたK子さんは前のお店よりバックが低いことを不満に思っていました。

ある日、移動中の車の中で、掲示板の爆サイに自分のお店のスレッドを発見し、読んでみるとお店の内情が面白おかしく書き込まれていました。

元々、バックに対して不満を持っていたK子さんは「この店はドケチ」「60分で8000円ぽっちのバック」「こんな店はそのうち潰れる」など、お店の悪口を書き込んでしまいました。

突然の内容証明で、多額の慰謝料請求

お店の悪口を書き込んだ後もK子さんは、時々その掲示板を覗くようになりました。

すると、自分の書き込みが削除されていることに気がつきました。ですが、K子さんは特に気にすることもなく、さらに月日は流れ、削除されたことで自分が書き込みをしたことも忘れていました。

そして、ある日突然、契約しているネット回線(インターネットプロバイダー)から「発信者情報開示請求の可否について」という書類がK子さんの自宅に届きました。

その書類は、掲示板に書込みをしたのは、K子さんの自宅(住所)であることを、書込みをしたお店側(K子さんの勤務先デリヘルO)に教えても良いかという内容でした。突然、書類が届いたことで、驚いたK子さんは、住所など個人情報を提供することを拒否してしまいました。

しかし、その後も相手は個人情報を求めて、裁判に発展してしまいます…。

裁判の結果、ネット回線会社が負けたため、K子さんのもとに慰謝料500万円を支払え」という内容証明書が届きました。

書込みが会社にバレて、退職…

裁判を起こされ、悪口をネットに書き込んだことが勤務するお店に知られてしまったK子さん。

お店に居づらくなり、退店することになってしまいました。お店を辞めたK子さんに残ったのは500万円の請求書。

どうして良いかわからず、無料で相談できる弁護士をネットで探し、訴えられたことの話の流れを説明しました。弁護士のアドバイスがありK子さんは、お店とは示談で済むことに。

しかし、現在も月々数万円ずつを相手方に支払う生活が続いています 。

ネット上き匿名は存在しない!『開示請求』でも身元がバレる

『開示請求』という法的な手続きの話をします。

開示請求とは?

開示請求とは、相手が持っている情報を提示させるための手続きです。

ネット上の誹謗中傷トラブルについて開示請求する目的は、問題の書き込みをした人物(加害者)を探し出す手段として行います。

開示請求の具体的な方法

まず、コンテンツプロパイダ(例えば爆サイ)に問題の書き込みをした投稿者のIPアドレス(インターネット上の住所)、タイムスタンプ(書き込みがあった日時)などの情報を提示させます。

次に、インターネットプロバイダ(例えばdocomoなど)にIPアドレスとタイムスタンプを照会してK子さんの住所に『発信者情報開示請求の可否について』と題した書類を送ったと予想されます。

ネットを利用する人は必ず、インターネットプロバイダと契約して使用料金を払っています。

K子さんもインターネットプロバイダと契約を結び、自宅でネットを利用していました。

契約の際、氏名、住所、電話番号などの個人情報を提供していることで、会社側はK子さんに書類を送ることが可能だったと考えられます。

ここではK子さんの例でお話ししてきましたが、次項では、悪質な誹謗中傷を繰り返した場合、警察に逮捕される場合があるというお話しをします。

誹謗中傷で問われる罪

ネット上に誹謗中傷の書込みをすると、場合によっては警察に逮捕されるケースもあります。

誹謗中傷された被害者が、警察に相談に行き、捜査によって逮捕できると判断されると、加害者は刑事罰を受ける可能性があります。

そのような場合、具体的にどのような罪に問われるのでしょうか?

名誉毀損罪

「名誉毀損」とは、他人の社会的評価を下げる言動を言います。内容が本当か嘘か、相手が個人か企業などの団体かは問われません。

不特定多数の人が知り得る状況下で、他人の品性や能力を社会的に下げるような言動は、刑法230条で定める「名誉毀損罪」に問われる可能性があります。

3年以下の懲役50万円以下の罰金と定められています。

侮辱罪

「侮辱」とは、相手を軽視して、抽象的な言葉で名誉を下げる言動を指します。

例えば、「バカ」「アホ」「カス」「クズ」「ブス」など具体的には言わずに、漠然とした表現で相手の社会的評価を下げると、刑法231条で定める「侮辱罪」にあたる場合があります。

罪に問われると、拘留 または科料 に処される可能性があります。

脅迫罪

「脅迫」(きょうはく)とは、相手を脅し、恐怖を与える行為です。

例えば、「お前を殺すぞ」と相手の命を脅かす言葉を、一言口だけでも発しただけで脅迫罪に該当します。

これは本人のみならず、親族への告知も含まれます(第2項) 。

「生命、身体、自由、名誉または財産に対して害を加える旨を告知」(第1項)と条文には記載されています。

これを一つひとつ例に上げると下記になります。

生命…「お前を殺すぞ!」「娘を殺すぞ!」
身体…「殴るぞ!」
自由…「娘を誘拐するぞ!」「閉じ込めてやる!」
名誉…「世間に公表するぞ!」
財産…「家に火をつけるぞ!」「ペットを殺すぞ!」

脅迫罪は、2年以下の懲役または30万円以下の罰金が定められています。

業務妨害罪

業務妨害罪とは、

①偽計業務妨害罪と②威力業務妨害罪の2つに大きく分かれます。

①偽計業務妨害罪とは、ウソの噂話しを流して人を欺き、業務を妨害することです。

なお、この方法で人の社会的信用を損なわせることも同罪となります。この罪は、範囲が広く故意に行った行為が仕事中の人に迷惑をかけた 場合、それが悪質と判断されると犯罪が成立します。

事例として、旅行会社に勤務する社員の男性が、高校の遠足バスを手配することを忘れたことで、生徒を装って自殺をほのめかす手紙を学校に送りつけ、遠足を中止させようとした事件がありました。

これは、バスの手配を忘れたミスを隠すためにした行為で、旅行会社社員は偽計業務妨害罪で逮捕されました。

このように、「バスに爆弾をしかけたぞ!」などの直接的な脅迫ではなく、「自殺をほのめかす」という遠回りの方法で学校の業務を妨げたことも罪に問われることになりました。

②威力業務妨害とは、相手を圧倒的な力で押さえつけるような方法を用いて、業務を妨害することです。

例えば、「市役所に爆弾をしかけたぞ!」と脅し、市役所の業務を妨げる行為などです。過去にはこのような事例もあります。

スーパーマーケットにゴキブリ数十匹をばら撒いたとして、女性が威力業務妨害で逮捕されました。

この行為は、ゴキブリを巻き散らかすという直接的で有効的な方法で、スーパーの業務を妨げたため、犯罪が成立しました。

偽計業務妨害、威力業務妨害の法定刑は、3年以下の懲役50万円以下の罰金です。

上記でお伝えした中には、警察に逮捕され、裁判で有罪になれば懲役刑が下される刑もあります。

ほんの出来心で…と、ネットに書き込んでしまったことが、人生を大きく狂わす結果になるかもしれません。

K子さんの場合は、仮定したお話でしたが、実際に誹謗中傷で訴えられた一般の女性も存在することを後述します。

逮捕される危険性

お伝えしたとおり、ネット上に他人を誹謗中傷する書込みをした場合、警察に逮捕される、若しくは相手から損害賠償請求をされる場合があります。

警察に逮捕された場合は前科がつく可能性があり、それは一生消えないものとなります。

また、損害賠償請求されると数百万円の金額を要求されることも考えられます。このような事態になると、大きな負担となり、その先の人生も変わってしまう恐れがあります。

もし、誹謗中傷の加害者となってしまった場合、どのような行動をとれば負担を軽くした解決ができるのでしょうか。

訴えられたら示談へほんの出来心で他人を誹謗中傷してしまい、相手から訴えられた場合、被害者と示談交渉することによって逮捕や損害賠償請求の裁判を避ける可能性があります。

示談とは、話し合うことです。

トラブルが発生した場合、当事者同士が話し合って損害賠償(示談金)の金額や支払い方法などを決めます。

被害者が、誹謗中傷されたことを警察に相談し、逮捕に向けて捜査していたとしても、被害者と加害者が示談交渉に入った段階で逮捕を待ってくれる可能性があります。

そして、被害者側との示談が成功すれば、警察に逮捕されることは避けられると考えられます。

相手側に、示談で合意した慰謝料を支払えば、加害者に前科が付くことはありません。

もしも、誹謗中傷してしまい、訴えられた場合は、早急にネット上のトラブルに強い弁護士に相談し、被害者側と示談ができるように行動することが、問題解決への一番の近道と言えるでしょう。

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